実績

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実績

イニシア・コンサルティングが実施したプロジェクト実績の一部をご紹介します。
これ以外にも多数のプロジェクトを実施しておりますので詳細はお問い合せ下さい。

経営戦略

コンサルティングテーマ クライアント コンサルティング内容

中長期経営計画

自動車産業

激化する自動車関連業界の競争環境を踏まえたグローバル競争に勝ち抜くための中長期経営計画策定を支援

中長期経営計画+ 新事業戦略

自動車産業

企業ブランド向上のためのコミュニケーション戦略の立案支援

既存事業戦略

OA機器産業

競合する技術の進化を予測し、成熟化しつつある既存事業の中長期的な事業戦略の方向性を策定

既存事業戦略

情報通信産業

システム調達におけるコンサルティング業務のあり方

既存事業環境調査

自動車産業

自動車産業における競争環境の変化の予測

新営業戦略

住宅産業

競争が激化する住宅市場で勝ち抜くための新営業戦略および事業戦略の策定

営業戦略

教育産業

CRM効果測定と営業効率向上のための戦略

営業戦略

情報通信産業

ITの技術進化とエンドユーザーの動向などの市場ニーズ変化を捉えた営業戦略を策定

営業戦略

情報通信産業

競合企業の受注戦略分析と対抗戦略

e-ビシネス戦略

ヘルスケア産業

eコマース事業戦略の構築

e-ビシネス戦略

専門商社

営業支援を目的としたサイトの構築

e-ビジネスモデル検証

情報通信産業

マーケットプレイス創造型ITビジネスモデルの検証

新商品開発戦略

OA機器産業

中小企業の経営改革を支援する新サービス企画

新商品開発戦略

情報通信産業

マーケット拡大を先取りする自治体向け営業戦略

新事業戦略

情報通信産業

SIerの事業拡大に向けた新事業形態の研究

新事業戦略

情報通信産業

規制緩和により初めて可能となるIT活用新ビジネスモデルの検証

新事業戦略

情報通信産業

新規事業開発のための新ビジネスモデルの開発・検証

新事業戦略

教育産業

海外の先進事例を分析し、社会人を対象とした新市場の事業性評価と参入戦略を策定

新事業戦略

教育産業

新チャネル戦略の構築と実行支援

新事業戦略

専門商社

自由化を背景とした既存ビジネスモデルの再構築

新事業戦略

情報通信産業

自治体による文書マネジメント・情報公開の方向性

新事業戦略

情報通信産業

医療保険改革を見据えた中・長期販売戦略策定

新事業市場調査

情報通信産業

行政の情報化施策を受けた新サービスの検証

新事業市場調査

情報通信産業

利便性向上に向けた行政サービスの検証

企業誘致戦略

地方自治体

企業誘致のためのニーズ調査と基本戦略

システムニーズ調査分析

情報通信産業

新システム企画のためのニーズ調査と基本機能設定

システムニーズ調査分析

情報通信産業

市民ニーズを踏まえた新システム案件受注戦略

システム入札支援

地方自治体

ネットサービス拡張に向けたシステム仕様の検証

ブランド戦略

コンサルティングテーマ クライアント コンサルティング内容

企業ブランド マネジメント戦略

自動車産業

企業ブランド向上のために企業理念、グローバルな各地域におけるマルチブランドのあり方を含めた基本戦略を構築

企業ブランド マネジメント戦略

不動産管理業

企業ブランド向上のためのコミュニケーション戦略の立案支援

企業ブランド マネジメント戦略

電機メーカー

地球環境貢献のための商品企画コンセプトおよびそれを伝えるコミュニケーションを含めた企業ブランド向上戦略の立案支援

企業ブランド マネジメント戦略

小売チェーン

企業ブランド向上のためのブランド理念をわかりやすく伝えるブランドメッセージを開発

商品ブランド マネジメント戦略

カード会社

個別の商品ブランド向上のための基本戦略と戦術、コミュニケーション方針の検討支援

商品ブランド マネジメント戦略

自動車産業

商品ブランド向上のための他社戦略分析と提案

中長期経営管理指標

教育産業

企業ブランド向上のために達成すべき経営管理指標を開発

組織・人材開発

コンサルティングテーマ クライアント コンサルティング内容

人材獲得育成戦略構築

情報通信産業

現在の事業戦略だけでなく、中長期的な事業戦略の達成へ向けた人材ポートフォリオおよび人材育成の仕組み再構築

人材マネジメントにおける悪循環サイクル検証

情報通信産業

成果主義人事制度を導入したが、従業員のモチベーションが向上しないだけでなく管理職の意識も社員化している現状に対し、人材マネジメントの診断および分析

成果主義へ向けた評価・賃金制度再構築

情報通信産業

成果主義を中心に据えた人事制度改革に向けて、業績および能力・コンピテンシー評価による制度再構築、成果を重視した賃金制度への改革

今後の企業を担う人材育成へ向けた評価・賃金制度再構築

情報通信産業

職能資格制度から、各等級の役割を明記しそこにおける業績および能力・コンピテンシー評価による評価制度への改革、それに対応した賃金制度の構築

人事制度定着支援

情報通信産業

制度構築後の導入支援および定着化支援

営業力向上のための 人材育成戦略

小売業

売れる販売員と売れない販売員の能力・コンピテンシーの違いを抽出、組織的な販売力向上へ向けた諸施策を提言

営業力向上のための 人材育成戦略

住宅不動産業

売れる営業担当者と売れない営業担当者の能力・コンピテンシーの違いを抽出、組織的な営業力向上へ向けた施策の策定とノウハウ共有化のための社内メディア構築

組織活性度診断設計

教育産業

企業戦略にあった組織活性度診断のあり方を企画

組織活性度診断

教育産業

組織活性度診断により人事制度改革の方向性を提言

組織活性度診断

専門商社

M&Aによる組織融合後の社員意識調査と融和策の提言

過去のセミナー参加企業(50音順)

ア行

アコム株式会社、曙ブレーキ工業株式会社、株式会社アコーディアゴルフ、株式会社アシスト、アステラス製薬株式会社、株式会社アドバンテスト、株式会社アマダ、株式会社アルバイトタイムス、アルパイン株式会社、アルファグループ株式会社、アンリツ株式会社、石原産業株式会社、いちよし証券株式会社、岩崎電気株式会社、株式会社インターネット総合研究所、AIG コーポレートソリューションズインク、NEC(日本電気株式会社)、NECロジスティクス株式会社、NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTデータ、株式会社NTTデータシステムサービス、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ、荏原実業株式会社、株式会社オーエムシーカード、尾崎商事株式会社、オハヨー乳業株式会社、株式会社オリエンタルランド、オリンパス株式会社 他

カ行

株式会社カーメイト、株式会社家具の大正堂、鹿島建設株式会社、片倉工業株式会社、カヤバ工業株式会社、川崎汽船株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、キヤノン販売株式会社、株式会社協和エクシオ、株式会社近鉄エクスプレス、クリナップ株式会社、クレディ・スイス生命、グンゼ株式会社、KDDI株式会社、株式会社ケンウッド、国際総合学園、コクヨS&T株式会社 他

サ行

サイバネットシステム株式会社、サイボウズ株式会社、佐世保重工業株式会社、サッポロホールディングス株式会社、株式会社CRCテクノパートナーズ、株式会社シーエーシー、JFE商事ホールディングス株式会社、株式会社ジェネラル ソリューションズ、芝浦メカトロニクス株式会社、株式会社ジャストシステム、株式会社ジャックス、株式会社聚楽、昭栄株式会社、新日本空調株式会社、株式会社新興製作所、住友金属鉱山株式会社、住友重機械工業株式会社、セイコーインスツル株式会社、株式会社セルム、株式会社綜合臨床薬理研究所、ソニー株式会社 他

タ行

第一化学薬品株式会社、株式会社第一住創、株式会社 大気社、ダイドードリンコ株式会社、大日本印刷株式会社、株式会社高岳製作所、高砂香料工業株式会社、高砂熱学工業株式会社、高島株式会社、武田薬品工業株式会社、株式会社タクマ、株式会社武富士、株式会社タムラ製作所、千代田化工建設株式会社、株式会社Tree of Gems、株式会社T&Dホールディングス、株式会社テレビ東京、テンプスタッフ・テクノロジー株式会社、東罐興業株式会社、東京エレクトロン株式会社、東京ガス株式会社、株式会社東京機械製作所、TOKYO企業情報株式会社、東京急行電鉄株式会社、東京電力株式会社、株式会社東京ドーム、株式会社東京都民銀行、東京美装興業株式会社、東京ミッドタウンマネジメント株式会社、株式会社東電通、東陶機器株式会社、株式会社東レ経営研究所、株式会社トミー、巴工業株式会社、トランスコスモス株式会社 他

ナ行

株式会社ナイキジャパン、ナブテスコ株式会社、株式会社日興コーディアルグループ、日産自動車株式会社、日清紡績株式会社、日東電工株式会社、株式会社日本エム・ディ・エム、日本化薬株式会社、日本光電工業株式会社、日本信販株式会社、株式会社日本総合研究所、日本綜合地所株式会社、日本テレコム株式会社、日本電産コパル電子株式会社、日本農薬株式会社、日本バイリーン株式会社、日本郵船株式会社、日本ユニシス株式会社 他

ハ行

株式会社博報堂、ハートフォード生命保険株式会社、パイオニア株式会社、株式会社パソナ、株式会社パソナテック、株式会社ハピネット、パラカ株式会社、株式会社ピーエイ、日立化成工業株式会社、株式会社日立国際電気、日立建機株式会社、株式会社日立システムアンドサービス、株式会社日立製作所、日野自動車株式会社、ひまわりCX株式会社、株式会社ファミリーマート、株式会社ファンケル、株式会社フォーカスシステムズ、フォスター電機株式会社、フォルクスワーゲン・ファイナンスジャパン株式会社、株式会社フジクラ、株式会社不二越、富士重工業株式会社、富士ゼロックス株式会社、富士通株式会社、富士フイルム株式会社、フューチャーアーキテクト株式会社、フランスベッドホールディングス株式会社、古河電気工業株式会社、プルデンシャル生命保険株式会社、株式会社プレジデント社、プレス工業株式会社、株式会社ベネッセコーポレーション、株式会社ホギメディカル 他

マ行

株式会社松坂屋、松下電器産業株式会社、丸善株式会社、三井生命保険株式会社、三井造船株式会社、三井デザインテック株式会社、株式会社宮入バルブ製作所、株式会社メイテック、明治製菓株式会社、森永製菓株式会社、株式会社守谷商会 他

ヤ行

株式会社山武、山一電機株式会社、UFJIS株式会社、郵便事業株式会社、株式会社横浜銀行、株式会社読売新聞 他

ラ行

楽天トラベル株式会社、リケンテクノス株式会社、株式会社リコー、リズム時計工業株式会社 他

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